デカルト・データマインは10月16日、9月分のアジア発米国向け（往航）と、8月分の米国発アジア向け（復航）の海上コンテナ輸送実績を発表した。
それによると、9月のアジア発米国向け（往航）は144万TEU（前年比0.5％減）で、1～9月累計では1236万TEU（0.6％増）となった。
国別に見ると、1位の中国発（シェア61％）は8か月連続のマイナスで4.3％減、1～9月累計では4.9％減。2位の韓国発（シェア9％）は中国発TS分が二桁減となった結果、19か月ぶりマイナスの11.8％減、累計では5.1％増。3位のベトナム発（シェア7％）は10か月連続プラスの38％増で、累計では15％増だった。
以下、4位が台湾発（シェア5％）で11.6％増、5位がシンガポール発（シェア4.6％）で22％増、6位が香港発（シェア3.6％）で9.8％減、7位がインド発（シェア2.9％）で24.5％増、8位が日本発（直航分、シェア2.4％）で6.5％減、9位がタイ発（シェア2.4％）で16％増、10位がマレーシア発（シェア1.3％）で27.3％増と続いた。
日本発（直航分）の輸送量は3万4000TEUで、累計では前年比3.2％減。TS分を含む日本発合計（荷受地ベース）は4万7000TEU（前年比3.8％増）となった。日本発海外TS分の合計は1万3000TEUで、TS比率は27％。このうち、韓国経由TS分は19か月連続プラスの7000TEU（9.5％増）で、TS比率は15％だった。
また、主要品目のアジアシフトの動きについて、中国と東南アジアに共通する7品目（家具、機械類、電子電機、プラスチック、鉄鋼、自動車関連、履物）のTEU増減を比較して見ると、 中国（香港含）発が7.1％減に対して7か国発が10.9％増と、東南アジアへの供給拠点シフトが続いている。
品目ごとの順位と増減は、1位の家具類が中国（香港含）発が13.9％減に対して、ベトナムなど7か国・地域発は23.7％増。2位の機械類は11.4％減に対して6.2％減。3位の電子電機は1％減に対して37.2％増。4位のプラスチックは5.4％増に対して37.3％増、5位の鉄鋼は9.8%減に対して3.5%減、6位の自動車関連は6.7%減に対して5.5%増、7位の履物は1.5%減に対して8.1%増だった。
一方、8月の米国発アジア向け（復航）は49.5万TEU（前年比1％増）となった。1位の中国向けで減少（6％減）が続いたものの、韓国やインド、ベトナム向けが増加した結果、4か月ぶりに前年を上回った。
中国向けを品目別に見ると、3分の1を占める木材パルプが10.3％増、牧草・大豆が33.4％増と好調に推移したが、木材やプラスチック、紙類などが二桁減となった。
日本向けは3位で、最終仕向地ベースでは5万8000TEU（4.2％減）、直航分（母船揚げ地ベース）は5万1000TEU（3.8％減）。国内シェア1位（38％）の東京港直航分は12.3％減だったが、神戸や横浜、名古屋、大阪揚げはプラスだった。
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