大日本印刷は2月5日、サプライチェーン全体での気候変動への対策を考え、温室効果ガス（Green House Gas：GHG）排出量の削減活動を実施していることが評価され、気候変動などの環境分野に取り組む国際的な非営利団体CDP（本部:イギリス ロンドン）から、2019年サプライヤーエンゲージメント評価で、最高評価のリーダーボードに選出されたと発表した。
＜CDPのリーダーボードのマーク＞
この評価は、企業のサプライチェーン全体での気候変動・GHG排出量削減への取り組みについてCDPが調査・評価するもので、今年は4800以上の国内外の企業を対象としている。DNPはサプライヤーに対する働きかけについて高い評価を受け、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に選出された。今年は全体の3％に当たる159社が選出されている。
DNPは原材料調達から生産、流通、使用、廃棄、リサイクルに至るサプライチェーン全体を通じてGHG排出量の削減に努めている。排出量の多い原材料調達については、主要サプライヤーに対して2025年までにGHG排出量の削減目標の設定を促していく。
また、自社からのGHG排出量については、2030年度までに2015年度比で25％削減する目標を設定し、2018年度には20％削減を達成した。このDNPの削減目標は、パリ協定の「2℃目標」を達成する上で科学的な根拠がある水準と認められ、2018年7月に国際的な環境団体「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ 」の認定を取得している。
今後もDNPは、自社のGHG排出量の削減活動を強化するとともに、サプライチェーン全体における排出量の削減を進めて行くとしている。
