三菱重工業は5月20日、既存船の改造による脱炭素燃料への転換に関する技術的・財務的・環境的評価を実施すると発表した。
この取り組みは、グループ企業の三菱造船と三菱重工マリンマシナリが中心となって、三菱重工業が設立パートナーとして参画する海事業界の脱炭素化を促進するための研究機関「マースクゼロカーボンシッピング研究所」を通じて実施する。
コンテナ船やタンカーといった既存船を対象にしたアンモニアやメタノールなどの脱炭素燃料化への改造や、船上CO2回収装置の導入など、次世代ソリューションに関する安全面の技術的評価のほか、燃料転換費用、技術投資、燃料コストおよび関連する運航コストなどを含む財務的評価や、船舶の生涯にわたる温室効果ガス削減効果の試算による環境的評価も実施する。
この取り組みには三菱重工業のほか、パートナーとして国際総合海運大手のA.P.モラー・マースク・グループ、米国船級協会のABS、老舗大型ディーゼルエンジンメーカーのMANグループ、日本郵船、世界最大の独立系コンテナ船主であるシースパン、石油・ガスなどのエネルギーを手掛けるトタル・グループが参画。
アンモニアを輸送用燃料として安全に使用するためのガイドライン開発に続くプロジェクトとして、海事業界の脱炭素化に向けた検討を進めていく。
