商船三井は5月29日、ドライバルク船顧客を対象に開発した海上輸送の情報提供プラットフォーム「Lighthouse」と、日本製鉄の需給管理システムとのシステム間連携を開始したと発表した。
これまで、日本製鉄では原料調達の際の海上輸送情報を、商船三井を含む各船社からの限られた頻度での情報共有によって入手していた。今回、同社の需給管理システムとLighthouseを連携させることで、商船三井が運航する船だけでなく、日本製鉄向けの主要船隊各船のスケジュールや貨物情報など、海上輸送に関する多様な情報を日本製鉄側で常時・最新の状態で確認できるようになったほか、より多くの情報のデータ化を実現した。
＜同取り組みイメージ＞
Lighthouseは、貨物や契約に関する情報をはじめ、本船のスケジュールや気象・海象など、海上輸送に関する各種の情報を、荷主などの関係者と運航者が、安全かつ一元的にそれぞれにカスタマイズされた形で、リアルタイムに共有・確認できるサービスとして、商船三井が2020年1月に運用を開始している。
