川崎汽船は3月25日、日本舶用エレクトロニクス、オプトゲートと光学技術を応用した、船舶向けの新型火災検知システムに関する共同研究開発契約を締結したと発表した。
自動車船においては、従来のガソリン車に加え、新たに電気自動車の輸送機会が増加している。電気自動車に搭載されているリチウムイオンバッテリーは発火した場合、燃焼が急速に進行する傾向があると言われており、より早期に火災を発見し、消火活動に取り組むことが重要。この研究では、既存の船舶用煙検知器よりも早期にまた高精度に火災を検知することを目的として開発を進め、上記の課題に取り組むもの。
同社は、安全・船舶品質管理体制の強化を推進している。今後も、先進技術を活用した安全運航への取組みを進めるとしている。
なお、日本舶用エレクトロニクスは、1981年に沖電気工業グループの舶用機器部門の業務を受け継ぎ設立。船舶用の火災探知装置をはじめ、監視カメラシステム、電話機、船内指令装置、時計などを製造販売する。
また、オプトゲートは2005年に設立。光エレクトロニクス事業を中心に光製品全般の製造及び設計を得意とする。また、光製品の信頼性評価、分析、技術支援なども行う。
