日本郵船は9月9・10日、本店でドライバルク安全実務者会議を開催した。安全運航のため2010年から行っており、今年は国際組織INTERCARGOや、船舶の評価・格付け会社RightShipのほか、船主・船舶管理会社34社から132人が参加した。
＜会議の様子＞
会議では、過去の事故やトラブルの定点観測を紹介し、日本郵船の船員の健康管理や疾病への取り組みを説明。
入港する外国船舶が国際条約で定めた船舶の構造・安全設備、海洋汚染防止設備、船員の資格や生活労働環境などの要件に適合しているかを確認する立入検査の結果や、事故・トラブル時の対応が良好だった9隻を「NYK Dry Bulk Award 2024」として表彰も行った。
またINTERCARGOは、国際海事機関（IMO）におけるドライバルク船の船主・運航者を支援する活動と役割などを紹介。RightShip社は、PSC監査が行われる可能性のある船舶と管理会社が同一システム上で事前準備できる新たなツールを発表するなどした。
