商船三井は2025年3月10日～14日にS＆P Globalによって米国・ヒューストンで開催された、エネルギーに関する国際的カンファレンス「CERAWeek」に日本の海運会社で唯一参加した。
＜セッションに登壇する橋本 剛 社長＞
同カンファレンスは、エネルギー版ダボス会議とも称されており、エネルギー業界をはじめ多くの企業・団体が参加し知見・意見を交換する場として、年1回開催されている。
世界各国から約1万名が参加、業界をリードする企業や政府関係者の代表が登壇し、最新のエネルギーマーケットや環境に配慮した新技術など様々なトピックについての意見交換が行われた。
同社は、エネルギー情勢に関して議論する会合や、業界の垣根を越えた燃料転換に関する議論等に参加し、セッションでは橋本社長をはじめとする複数の役員が登壇した。
セッション「Transportation Fuel in a Shifting Demand Landscape」では、今後の物流業界の見通し、地政学的なリスクによるサプライチェーンへの影響を議論。橋本社長は、LNG燃料船の整備やウインドチャレンジャー導入等の取り組みを紹介しつつ、「サプライチェーン全体で一体となって脱炭素に向けた取組を引き続き進めること」「貿易パターンが変わっても必要な人々に物資を届ける責務は変わらない」と強調した。
＜セッションに参加した梅村 尚 専務執行役員＞
梅村専務執行役員が登壇した「Global Shipping: Can carbon pricing accelerate the route to net zero?」では、IMOのGHG削減戦略やカーボンプライシングの影響、代替燃料の競争力、海運業界の脱炭素化の現状と課題について議論が行われた。
セッションの中で梅村専務執行役員は、同社の脱炭素に向けた取組を説明するとともに「この先も脱炭素化のペースを維持するためには効率改善だけでは限度が来るので、ゼロエミッション燃料船の導入加速が不可欠。IMOのGHG規制導入がそのドライバーになれば」と期待を語った。
＜セッションでのSuryan Wirya-Simunovic執行役員＞
Suryan執行役員はセッション「Zero Emission Transportation: Cars, trucks and ships」に登壇。「海運業界ではエネルギー移行において単一の解決策ではなく、メタノール・アンモニア・水素等の多様な燃料の活用が検討されている」と述べた。
また、海運業界が2050年ネットゼロ・エミッションを達成するために、燃料供給者や港湾当局などバリューチェーン全体でのパートナーシップを強化していくことを改めて強調した。
同社グループは経営計画「BLUE ACTION 2035」で環境戦略を主要戦略の一つとして位置付け、「商船三井グループ 環境ビジョン 2.2」において､2050年までのネットゼロ･エミッション達成を目標に定めている。総合海運会社の先駆けとして、クリーン代替燃料の導入、ネガティブ・エミッションの普及・促進などに取り組み、ネットゼロ・エミッションを実現していくとしている。
商船三井／日本の海運会社で唯一ダボス会議に参加 今回で4度目
