Univearthは8月27日、荷主企業の物流業務従事者を対象に実施した「車両運行データの活用に関する意識調査」の結果を公表した。
調査は、デジタコやGPSから得られるリアルな輸送データを、荷主が輸送効率改善や環境負荷低減に活用することへの関心度を明らかにする目的で実施したもので、回答割合は「すでに活用している」16.0%、「非常に関心があり、積極的に活用したい」30.0%、「関心はあるが、具体的な活用方法やメリットが不明確」29.5%となっており、強い意欲を持つ層が3割いる一方で、具体的な活用方法やメリットが不明確だと考える層も3割に迫り、意欲とノウハウのギャップが浮き彫りになった。
Univearth/荷主の24%が共同輸送を検討、実態調査結果が明らかに