フェデラル エクスプレス（フェデックス）は2月10日、アジア太平洋地域（APAC）の900名以上の従業員が主体となり、支援を必要とする人々に向けた社会貢献活動を実施したと発表した。
約2500kgの物資を収集し、APAC全体で15以上の慈善団体に寄付を行い非営利団体を支援。従業員が自らの行動によるインパクトを実感できるよう世界各地で取り組んでいる「FedEx Cares Purple Tote Campaign」の一環として行われた。
＜従業員主体で社会貢献＞
日本では130名以上の従業員が、特に年末年始に食料不安に直面する人々を支援するため、従業員の自宅からインスタントラーメンやレトルト食品、缶詰など、合計550点以上（182kg以上）の食品を集め、特定非営利活動法人セカンドハーベスト・ジャパンへ寄付した。
また認定特定非営利活動法人ハビタット・フォー・ヒューマニティ・ジャパンに対しても、小型家電製品や文房具183点（34kg以上）を持ち寄り、寄付を行った。これらの物資は東京都内の母子支援施設で暮らす女性や子どもたちの生活環境を改善するために使用されているという。
取り組みには日本をはじめオーストラリア、中国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナムを含む10の国と地域の従業員が参加。
寄付品は思いやりといたわりを象徴するFedEx Cares（フェデックス・ケアズ）の紫のトートバッグに入れて届けられた。
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