日本冷凍食品協会のCS研究会は2月1日、「物流・保管等に起因する商品苦情について」を公表した。
冷凍食品メーカー各社では、マイナス18℃以下で商品を出荷しているが、商品の物流・保管面で色々な要因が品質に影響していることはメーカーだけで解決できない課題であり、関連業界と一体となって解決すべきとして、その実態と事例を公開し、冷凍食品の正しい取扱いの理解を促すもの。
まず、工場から出荷された商品は、メーカーの管理を離れ、輸送業者により問屋などの冷凍倉庫に輸送・保管され、さらに販売業者の冷凍倉庫かは店舗に輸送、保管される。
店舗では保管されている冷凍食品を陳列棚に移し、消費者が購入し、自宅の冷凍庫で保管するのが一連の流れだが、その過程で温度変化による霜・氷やカビなどの付着、包装の膨張、商品の破損などが見られることがある。これらの状態で消費者から小売店などに寄せられる苦情は「物流苦情」と総称している。
物流苦情の構成比は温度変化によるものが約半数を占め、「霜・氷の付着」（8％）、「腐敗などの変敗」（17％）を含めると52％に上る。このほか「包装の膨張」が23％、「容器・包装の破損」（16％）、「賞味期限切れ」（2％）などが物流苦情の主なもの。
温度変化と包装の膨張は、主に物流・保管過程での商品の積み替え、積み下ろし時や、陳列棚のロードラインを越えた陳列で、保管温度がマイナス18℃以下に保たれていない時に発生しやすい。
破損などは商品を輸送するときの積み替え、積み下ろし時に起こりがちとしている。このため、同協会では包装に破れなどを購入時に確認し、できるだけ買い物の最後に買うことなどをアドバイスしている。
