日本郵船は9月2日、本店で内藤忠顕社長をはじめとする役員と船長・機関長計6名の懇談会を開催、運航、管理する船舶の安全運航について活発な意見交換を行った。
＜懇談会の様子＞
社長から「経営環境が厳しい今こそ、守りに入らず常に攻めの姿勢で、きらり技術力を現場に浸透させることでさらに安全性を高めてもらいたい。船内はもちろん、船陸間の積極的なコミュニケーションが非常に大事。現場から気づき、提案などをどんどんあげてほしい」と要請した。
日本郵船は今回行った懇談会以外にも、船種ごとに管掌役員と船長・機関長の懇談会を定期的に開催し、経営層と現場が一体となりシームレスな安全への取り組みを展開している。
懇談会は例年7月1日から実施している安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」活動の一環として、「安全環境対策推進委員会」の委員長である社長自らが船舶運航の現場にいる船長・機関長と直接意見を交換し、より実効性の高い活動につなげる狙い。
