日本郵船は2月14日、グループの技術系子会社3社について、事業統合を目的とした合併の検討を開始したと発表した。
対象となるのは、日本海洋科学、郵船ナブテック、郵船エンジニアリングで、3社が5月に予定する各社の定時株主総会での承認を条件に、7月1日付での合併を予定している。
合併によって経営資源を統合し、機動的に活用することで、グループの中期経営計画「Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green」で掲げる新たな価値創造と効率化を達成する狙い。
■新会社の概要
名称：未定
所在地：川崎市（日本海洋科学本社所在地）
合併日：7月1日（予定）
