デカルト・データマインは3月12日、アジア発米国向け（往航）2019年2月分と、米国発アジア向け（復航）1月分の海上コンテナ輸送実績を発表した。
＜アジア10か国・地域発米国向けコンテナ輸送 月次トレンド比較（10月～5月）2019年2月＞
2月のアジア主要10か国・地域発米国向け（往航）は、前年比5.5％減と、24か月ぶりに前年同月を下回り124万TEUとなった。
国別では、1位の中国発（シェア59％）で2018年9月以来連続でプラスだった前年同月比が、12.9％減と6か月ぶりにマイナスへ転じた。
2位の韓国発（シェア10.7％）が12か月連続プラスの8.8％増、3位のベトナム発（シェア6.1％）が17.3％増、4位の香港発（シェア5.8％）が16.8％増と増加するも、中国のマイナス分を埋め切るには至らなかった。
5位の台湾発（シェア4.4％）は13.9％減と8か月ぶりのマイナス。6位のシンガポール発（シェア4.2％）は11.6％増。
7位の日本発（直航分、シェア3.5％）は3.7％減の4万3000TEU、TS分を含む日本発合計（荷受地ベース）は0.2％増の5万2000TEUと横ばい。
日本発海外港TS分の合計は9000TEUで、TS比率は18％に。うち、韓国経由TS分は7000TEUで、TS比率は14％だった。
以下、8位のインド発（シェア2.7％）は15.9％増と13か月連続のプラス、9位のタイ発（シェア2.4％）は14.9％増、10位のマレーシア発（シェア1.2％）は0.6％増となった。
主要品目の動きは、アジア発の6割を占める中国発の主力品目である家具類、機械類、電子電機（3品目で4割を占める）はそれぞれ14％減、11％減、12％減となり、それをうけてアジア発がそれぞれ7.4％、1.5％、3.3％の減少となった。
他品目でも同様の動きで、全体の7割以上を占める上位10品目の合計では、中国発の11.8％減を受けて、アジア発が5.1％減となった。
＜米国発アジア向けコンテナ輸送（復航）月次トレンド比較（10月～5月）2019年1月＞
米国発アジア10か国・地域向け（最終仕向地ベース）1月分は、1位の中国向けで主力の古紙、木材（2018年12月は半減）がそれぞれ25.5％減、33.5％減、その他品目も減少傾向となり、合計27％減の12万TEUと振るわず。次位の日本向けが5.8％増、韓国向けが17.8％増だったものの、アジア向け合計は4.1％減の41万TEUと2018年12月からの横ばいにとどまった。
国別のシェアは、中国（30％）、日本（15％）、韓国（12％）の上位3か国が、米国発アジア向け全体の54％を占めている。
以下、4位の台湾（シェア9.4％）は3.8％減、5位のベトナム（シェア8.3％）は 29.3％、6位のインドネシア（シェア8.3％）は39％、7位のインド（シェア6.9％）は17.8％減、8位のマレーシア（シェア4％）は75.5％増、9位のタイ（シェア3.6％）は8.7％増、10位の香港（シェア3.2％）は1％減だった。
日本向けは、最終仕向地ベースが6万1000TEUと4か月ぶりに前年を上回った。
日本向け母船揚げ地ベース（直航分）1月分は、5.5％増の5万5000TEU で、1位の東京（シェア41％）は20％増の2万2873TEU、2位の神戸（シェア22％）は23％増の1万2407TEU、3位の横浜（シェア14％）は36％減の7916TEU、4位の名古屋（シェア12％）は39％増の6568TEU。
最終仕向地ベースと母船揚げ地ベース（直航）の差であるTS分は、6253TEUだった。
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