デカルト・データマインは7月10日、アジア発米国向け（往航）6月分と、米国発アジア向け（復航）5月分の海上コンテナ輸送量（TEU）実績を発表した。
それによると、6月のアジア主要10か国・地域発米国向け（往航）は、129万TEU（前年比4.2％減）となった。
国別の実績では、1位の中国発(シェア63％に)が0.2％増と微増ながら17か月ぶりのプラスに転じた。
以下、2位は韓国発（シェア9.9％）で11.2％減、3位はベトナム発（シェア6.7％）で1.7％減、4位は台湾発（シェア5.6％）で4.7％減、5位はシンガポール発（シェア4％）で8.4％減、6位は香港発（シェア3.6％）で8.7％減、7位はタイ発（シェア2.3％）で5％減と続く。
日本発（シェア2.1％）は8位で、37.8％減だった。
また、主要品目(HS2ケタ)の動きを見ると、中国発の主力品目「家具類(HS94)」の中国発の8.7％減に対して、ベトナムなど中国以外の東南アジア7ヶ国・地域発合計も3.3％減。
同様に「機械類(HS84)」は7.5％増に対して2.5％増、「電子電機(HS85)」は20.6％増に対して8.9％増、「プラスチック(HS39)」は21.6％増に対して8.8％増、「鉄鋼(HS73)」は1.6％増に対して2.8％増、「自動車関連(HS87)」は1.8％増に対して43.7％減、「アパレル(HS61)」は30.5％減に対して31.7％減、「履物(HS64)」は48.9％減に対して17.9％減となった。
荷受地ベース合計では、中国発が1.4％減なのに対して、東南アジア勢は8.9％減となっており、中国生産活動の回復傾向が窺える。
一方、米国発アジア主要10か国・地域向け(復航)の5月分は、50万TEU（前年比0.6％増）と、3か月ぶりにプラスに転じた。
国別順位は、1位が中国向け (シェア38％)で前年比31.1％増、2位が日本向け（シェア15％）で15.4％増、3位が韓国向け（シェア12％）で6.4％増となり、これら3か国が牽引した。
中国向けでは、「パルプ・古紙(HS47)」「自動車関連(HS87)」を除く8品目全てが増加しており、特に「プラスチック(HS39) の100.7％増、「牧草／豆類(HS12)」の154％増、「肉類(HS02)」の396％増が取扱量の増加に寄与した。
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