商船三井など9社/海上輸送のCO2排出ゼロ目指す取り組み始動

2020年07月16日 

商船三井は7月16日、同社を含む9社(エックス都市研究所、サノヤス造船、JFEスチール、ジャパン マリンユナイテッド、商船三井、日揮グローバル、日本海事協会、日本製鉄、日立造船)が参加する「CCR研究会 船舶カーボンリサイクルWG(ワーキンググループ)」の第一回会合を開催したと発表した。

同WGは、メタネーション技術(水素とCO2を反応させ、天然ガスの主成分となるメタンを合成する技術)を船舶のゼロ・エミッション燃料に活用する構想の実現可能性を探るため、2019年8月に設立。活動を通じて、日本の輸出入の99.6%を担う海上輸送のゼロ・エミッションを実現し、持続可能な社会の形成に寄与することを目指している。

具体的には、メタネーション燃料の原料調達・原料輸送・メタネーション・舶用燃料化によるカーボンリサイクルのサプライチェーンを想定し、このサプライチェーンのCO2排出量を概算。その結果から、実現に向けた技術的課題の洗い出しとロードマップの策定を行う。

<合成メタンのサプライチェーンとWG各社の役割>

活動の最初の段階としては、国内の製鉄所から排出されるCO2を分離・回収・液化し、液化したCO2を船舶で水素の供給地へ海上輸送、メタネーション反応で合成メタンを生成・液化し、舶用燃料とするサプライチェーンを想定。

このサプライチェーン上でのCO2排出量の概算値を求め、技術的課題を洗い出し、活動を次の段階に進めるかどうかと、その活動内容を策定する。得られた知見は、業界内外に広く公開するとしている。

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