商船三井、NAPA、日本海事協会/3社共同で座礁監視システム開発

2020年12月21日 

船舶の設計・運航支援のシステム開発を行う NAPA Ltd(ナパ)、日本海事協会(ClassNK)と商船三井の3社は12月21日、共同で座礁リスク監視システムの開発を開始したと発表した。

このシステムは、NAPA の提供している航海最適化システム「NAPA Fleet Intelligence(ナパ フリート インテリジェンス)」を基盤としており、複数の船舶情報を一画面に表示させることで、船隊の正確なモニタリングを可能とする。また、リスクの高い海域への侵入が予測される場合は、船上の乗組員や陸上の運航管理者にリアルタイムで警告し、座礁事故防止を促す。

NAPAの開発するシステムに対し、商船三井が実用面の評価および仕様に関する助言を行い、ClassNK が開発に必要な専門的な知見を提供している。2021年春の本格運用開始を目指し、現在、実証試験を進めている。

また、2021年の本格運用開始後は、座礁リスクにとどまらず、各種航海リスクのモニタリングに対応できるよう更なる開発を進めていく予定だ。

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