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商船三井/航海リスク監視システムを700隻超の船隊に展開

2022年01月26日/IT・機器

商船三井は1月26日、船舶の設計や運航支援システムの開発を行うフィンランドのNAPA社および日本海事協会と共同開発した航海リスク監視システムを、商船三井の700隻を超える船隊に展開したと発表した。

同システムにより事前に座礁を含む航海リスクを予測し、そのリスク情報を陸上側の運航管理者に通知することで、陸上側からの本船に対する注意喚起の機会を増やし、船隊全体の安全性向上を図る。

同システムはNAPA社が提供するクラウドベースの船舶管理プラットフォーム「NAPA Fleet Intelligence(ナパ フリート インテリジェンス)」を基盤としており、船舶への新たな機器の設置が不要。船員による情報入力を必要とせず、新造船や新規用船に対しても即座に展開することができる。

また、船舶運航に関する船位や本船データ、水深情報、海図情報などさまざまな情報をNAPA社の持つ既存データと連携した上で座礁を始めとしたリスクを検知し、運航に携わる陸上のメンバーに通知することで事故の予防・低減を図る。

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