日本郵船は9月14日、長澤仁志社長をはじめ役員22名、陸上の営業や運航に携わる社員、そして船上・休暇中の海上社員を含む合計約170名による社長・船機長懇談会を開催したと発表した。
昨年はコロナ感染の影響により完全オンライン形式だったが、今年は対面とオンラインのハイブリット形式とした。
＜懇親会の様子＞
懇談会は、同社が実施する安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」の一環。1997年7月に発生した大型原油タンカーのダイヤモンドグレース号による東京湾内での油流出事故を教訓に、経営陣と現場の心理的距離感を縮め、意見を言いやすい職場環境を育み、安全活動の実効性を高めることが目的。「安全環境対策推進委員会」の委員長である長澤社長をはじめ、船舶運航の現場で指揮を執る船長・機関長と直接意見交換を行う場として、毎年実施している。
今回の懇談会では、航海中の液化天然ガス（LNG）運搬船 Grace Freesia（グレース・フリージア）並びに本社内会議室から、計7名の現役船長、機関長が参加し、コロナ禍における同船を取り巻く状況の共有、乗組員育成や、事故トラブル防止に関する提言など、多岐にわたる話題について活発な意見交換を行った。
＜LNG運搬船 Grace Freesia＞
このなかで長澤社長は、「職場環境を含めた改善点を今後も提案して頂き、我々も経営陣の中でしっかりと議論していきたい。引き続き、高い意識を持って本船上でもESG経営を具現化し、安全運航を続けてもらいたい」と発言した。
同社グループはESG経営実現のための目標の一つとして「重大事故ゼロを目指した安全の徹底」を進めている。また、「安全」を経営の根幹にある3つのマテリアリティの一つとして重要課題に掲げ、様々な施策に取り組んでおり、今後も安全管理体制の一層の強化に努めるとしている。
