栗林商船が5月10日に発表した2024年3月期決算によると、売上高488億8500万円（前年同期比1.9％減）、営業利益15億3300万円（25.6％減）、経常利益20億6100万円（15.2％減）、親会社に帰属する当期利益16億7300万円（8.8％減）となった。
セグメント別では、海運事業の売上高は451億2900万円（3.4％減）、営業費用は441億６00万円（2.1％減）、営業利益は10億２300万円（39.2％減）となった。
モーダルシフト需要の高まりに応じて、本州間における商品車両の取扱い量は増加した。特に2024年２月より荷主のニーズに応えるべく大阪寄港を増便した事で関東/関西の輸送台数が大きく伸びた。
然しながら、物価高騰による国内消費減退により、北海道定期航路で鋼材や砂糖、雑貨などシャーシ貨物の輸送量が減少したことから、減収・減益となった。
近海航路では、中国経済の回復に時間を要していることに加え、運賃市況の低迷が続き、採算性が悪化していることから、減収・減益だった。
次期は、売上高500億円（2.3％増）、営業利益15億円（2.2％減）、経常利益20億円（3.0％減）、親会社に帰属する当期利益11億円（34.3％減）を見込んでいる。
