三井倉庫ホールディングスは9月27日、グループのマテリアリティ（重要課題）の見直しを行い、改定したと発表した。
＜マテリアリティ＞
2020 年にマテリアリティを特定して以降、災害の激甚化や 2024年問題など、世の中の不確実性の高まりとともに、物流業界を取り巻く環境は大きな転換期を迎えている。
このような事業環境においても変わらず社会インフラを支え、顧客や世の中の進化をつなぐ存在であり続けるためには、長期的な視点での取り組みが必要であるとの認識から、見直しを実施したもの。今回のマテリアリティは 2050年にありたい未来像を描き、その想定した未来を実現するため2035年に向けて取り組むべき重要な課題として再特定している。
マテリアリティは、「価値創造の基盤維持・強化」に基づく6項目と、それらを通じて「企業価値・社会価値の創造」を実現する2項目の計8項目で構成している。グループは、これらの取り組みを進めることで、 “企業”と“社会”のサステナビリティの両輪を追求し、企業価値向上につなげると共に、顧客の事業の成長、そして社会の持続的成長を実現していくとしている。
■マテリアリティの詳細
https://www.mitsui-soko.com/sustainability/management/materiality/
