ヤマトグループ総合研究所（ヤマト総研）、山口大学、セネコム、ヤマト運輸は6月24日、産学共同研究を開始すると発表した。
研究では、ヤマト運輸の集配車両に「気象・大気環境（温度・湿度・CO2・雨量・PM2.5など）」「路面情報（乾燥状況、路面摩擦係数、路面温度、道路の舗装状況など）」「災害時の被災状況（車載カメラによる周囲の被災状況撮影など）」をリアルタイムでモニタリング可能な計測器を搭載し、集荷や配達を行いながら全国各地で様々なデータの収集を行う。また、これらの情報を収集し、活用するまでの一連のシステムを、4者が連携して開発する。
山口大学の環境・防災技術、セネコムのIoTセンシング技術、ヤマト運輸の宅急便ネットワークを、ヤマト総研が結びつけることで、新たなイノベーションの創出を促進するとともに、それらを社会課題解決のために速やかに社会実装することを目指す。
ヤマト運輸の山口主管支店では、山口大学大学院創成科学研究科の赤松良久教授の呼びかけで、2019年10月から総務省主導の戦略的情報通信研究開発推進事業として、集配車両にセネコムが開発した光学式雨量計を搭載し、降雨量のリアルタイムでのモニタリングを試験的に実施してきた(2020年11月終了予定)。今回の共同研究は、その取り組みの流れを汲む形で実現したもの。
