商船三井、商船三井テクノトレード（MOLTT）、三井造船昭島研究所（三井昭研）は9月27日、商船三井グループ運航船の燃費改善・GHG削減を目的として、戦略的パートナーシップを締結したと発表した。
同パートナーシップにより、商船三井グループが運航する船に省エネデバイス・技術を導入し、燃費改善を進める。商船三井のFOCUS（フォーカス）プロジェクト、MOLTTの多種多様なサービスに裏付けされた技術リソースならびに三井昭研の船舶技術研究・工学的手法など、3社の強みを集約したシナジーを活かし、3社からの総勢約30名のプロジェクトメンバーが協力して船舶の燃費改善・GHG削減を進める。
また今年5月、効率運航深度化を目的にフィリピンに設立した商船三井子会社の「EcoMOL」との相乗効果により、2024年度末までに燃費改善5％（2019年度比）を目指す。
具体的には、本船毎に異なる特性や状態を包括的に考慮し、最適トリム、低摩擦塗料、プロペラ、PBCF、省エネオートパイロット、その他多様な省エネ技術・機器の導入や、入渠・停泊時の船体への最適メンテナンス等、18種にわたる対策を組み合わせ、各船に応じた最適改善策を講じていく。
また、FOCUSプロジェクトで各船搭載済の機器から入手可能な粒度の高い実海域での運航データと工学的手法を用いて、高精度な解析と効果検証を行い、PDCAサイクルに沿った弛まぬ改善を継続していくことで、効果的かつ体系的に取組みの拡大を図っていく。
＜「商船三井グループ環境ビジョン 2.1」実現に向けた5つの戦略＞
商船三井グループは、「商船三井グループ環境ビジョン 2.1」で、効率運航深度化を含む5つの戦略を通して、2035年までに輸送でのGHG排出原単位を約45％削減（2019年比）、および2050年までにグループ全体でのネットゼロ・エミッション達成を中・長期目標として掲げている。同社グループは、同パートナーシップにより、船舶の燃費改善・GHG削減を推進するとともに、低・脱炭素化社会の実現に貢献していくとしている。
