商船三井は10月4日、デジタル技術活用により船舶の目的地到着時間を最適化するプラットフォーム「Blue Visby Solution」の開発を通じて、船舶のCO2排出量削減を目指す、ブルー・ヴィスビー・コンソーシアムに参画したと発表した。
同コンソーシアムは、船舶設計と安全・効率運航に関わるデータソリューションを提供するNAPA社と、国際弁護士事務所Stephenson Harwoodを中心に、日本海事協会、Lloyd’s、丸紅など産官学・NGO・NPO など、15を超える団体で構成されている。
「Blue Visby Solution」では、同じ目的港へ向かう船舶群の到着時間の最適化・分散を目指す。各船舶の性能や目的港の混雑状況・天候などの条件を考慮して、到着予定順を維持したまま各船舶に最適な目標到着時刻を提供。また、各船舶の最適な航行速度を割り出し効率的な航海を行うことで、CO2排出量の削減を目指す。
＜「Blue Visby Solution」でのシミュレーション実施有無による違い（イメージ）1.滞船数 (左はシミュレーション無）＞
＜2.船舶のCO2排出量 (左はシミュレーション無）＞
同コンソーシアムでの検証を通じ、平均15％のGHG排出削減効果が見込めることが示されており、商船三井のGHG排出削減・効率運航深度化への取組みの有効な手段となることが期待される。
■コンソーシアム構成メンバー一覧
https://bluevisby.com/the-consortium/
