日本郵船とENEOSは12月11日、大気中でのCO₂の直接除去・貯留（DACCS）により創出されるCO2除去クレジット（CDRクレジット）付き船舶燃料の売買に関する覚書を締結した。
＜1PointFive社のDACCSプラント「STRATOS」＞
覚書は、ENEOSが2028年から5年間、米企業の1PointFiveが米国テキサス州で2025年からの稼働を予定しているDACCSプラントにおいて、大気中のCO₂を除去・地中に貯留することで創出されるCDRクレジットを調達し、同社が供給する船舶燃料とともに日本郵船に販売するというもの。
DACCSは、省エネ・次世代燃料への転換等では削減できない温室効果ガスの除去を実現するネガティブエミッション技術の一つで、エネルギー分野におけるネットゼロ実現に貢献する革新的な技術だ。
日本郵船とENEOSは、今後もDACCSを含む温室効果ガス排出削減技術の開発と普及に積極的に取り組み、カーボンニュートラル社会の実現に貢献していくとしている。
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