日本郵船は7月3日、東京都千代田区の本店で工藤泰三社長をはじめとする役員らと現役の船長・機関長計6人と懇談会を開催し、運航、管理する船舶の安全運航について意見交換を行った。
懇談会は7月1日から開始された安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」の活動の一環で、「安全・環境対策推進委員会」の委員長である社長自らが船長・機関長と船舶運航の現場の声を直接交換することで、より実現性の高い安全推進活動につなげる。
社長から、技術力による差別化を図っていく重要性について、船長・機関長からは安全運航、燃料節減活動をはじめ、船員教育、新技術を搭載した船舶に対応できる船員養成に関する提言や労働環境などについて活発に議論を交わした。
今後、船主や船舶管理会社との安全推進会議や重大な海難事故が発生した場合に備えた重大事故対応訓練と模擬記者会見など、最大のミッションである「安全」の重要性を再認識するため活動を実施する。
【PR】『流通情報』9月号/物流の2024年問題を背景とした農産物物流の効率化