DHLは9月4日から9月17日まで、ドイツポストDHLグループ全体で地域社会への還元や従業員のボランティア精神の醸成を促進する地域社会貢献プログラム「グローバルボランティアデー」を実施した。
＜社内販売された宮城県の名産品を購入し、復興支援＞
＜神奈川県内の海岸におけるビーチクリーンに従事するDHL従業員＞
10年目となる今年も世界各地で数々のボランティアプログラムが地域特性に合わせて実施され、日本でもDHLジャパン、DHLグローバル フォワーディング ジャパン、DHLサプライチェーンの3社から3000名以上の従業員とその家族、友人、顧客が15のプロジェクトに参加した。
ドイツポストDHLグループは、社会貢献活動の基本理念として「Living Responsibility」をモットーに掲げ、「環境保護（GoGreen）」「災害時の緊急支援（GoHelp）」「教育活動への支援（GoTeach）」の3つのテーマに基づき、 ボランティアデーを含むさまざまな社会貢献活動を世界各地で実施している。
「グローバルボランティアデー」は2008年にアジア太平洋地区のプロジェクトとして発足し、南北アメリカ、中東、アフリカ、ヨーロッパへとその活動地域を広げ、年々多くの従業員が参加している。
2016年には世界中で10万6000人以上が活動に参加し、合計36万5000時間を費やした。
日本でもこの3テーマに基づき、GoHelp活動の一環として東日本大震災の復興支援や上野公園での炊き出し、募金を基に生活支援物資の作成送付、GoGreenとして自社拠点のあるコミュニティーでの清掃活動やビーチクリーン、日本身体障がい者水泳連盟への支援、GoTeachとしNPO Teach for Japanをサポートするなど、今年も多彩な活動を行った。
東日本大震災の復興支援としては、被災地産品の購買を通して地域経済を後押しするべく、グループ内6か所で宮城県の名産品即売会を開催したほか、都内の石巻アンテナショップで店舗営業をサポートし、 またイシノマキ・ファームの協力を得て、期間中に宮城県石巻市で農作業に従事した。
DHLジャパンの山川丈人社長は、「今年いよいよ10年目の節目を迎え、グローバルボランティアデーを今日まで継続していること、そしてその活動が社内に浸透し深まりを見せていることを嬉しく思う。今後も活動を継続することで、私たちが住み働く地域社会への貢献を積極的に果たしていきたいと考えている」と述べている。
