日本貨物鉄道（JR貨物）は7月17日、機関車の保守コスト削減と安定輸送向上に向けて、東芝インフラシステムズの「リモートモニタリングサービス」を導入すると発表した。
2019年度末までに、北海道新幹線との共用区間を走行する「EH800形式交流電気機関車」全車両（20両）への導入を予定している。
＜リモートモニタリングサービスの概要＞
リモートモニタリングサービスは、機関車の運転席に設置したIoT端末により、車両状態のデータを自動的に地上サーバに伝送・蓄積することで、リアルタイムでの機関車の状態監視を可能にするもの。
伝送されたデータはWEBブラウザで可視化し、インターネット環境があればどこでも PC・タブレットなどで監視可能になるほか、蓄積したデータを故障予測などさまざまな用途に活用することができる。
導入によって、従来はメモリーカードに蓄積して持ち帰っていた運転操作データの伝送がリアルタイムかつ自動化され、データ抽出時間の短縮や、事故原因解析の迅速化が図れる。
また、新たに機関車の機器・設備状態のデータを蓄積・解析することで、故障の予測や機器の劣化把握を行い、車両故障の削減や復旧時間の短縮を図ることで安定輸送の向上につなげる。
装置の導入にあたっては、2017年から機関車3両で試験運用を実施。技術的な目途が立ったことから、導入が決定した。
導入完了後は、 2020年度から故障予測の検証分析を開始して効果を検証し、その結果を踏まえて他形式機関車への展開を検討していく方針だ。
