デカルト・データマインは7月20日、6月分の日本発米国向け（往航）と、5月分の米国発日本向け（復航）の海上コンテナ輸送量（TEU）実績データを発表した。
それによると、アジア域内へのトランシップ分を含む日本受け荷受地ベースは4万5954TEU（前年比45.9％増）となった。
第3国へのトランシップ貨物は1万4603TEU（73.2%増）となり、貨物全体に占める第3国トランシップ率は31.8％と前月に続き30％を超えた。国別では韓国が8384TEUで最も多く、以下は中国が3118TEU、台湾が1406TEUと続いており、従来の韓国集中から中国・シンガポール・台湾へのトランシップの分散が見られる。
また、アジア域内からの差込貨物を含む日本発母船直航ベースでは3万1620TEU（19.1％増）で、差込量は4月（5230TEU）、5月（1868TEU）、6月（269TEU）と減少が続いでいる。
品目別では、輸送量の多い順に自動車関連が9009TEU（169.6％増）、機械類が9167TEU（21.4％増）と続いた。自動車関連は米国での好調な新車販売を受けて、3月以降3か月連続で前年を上回っていたが、6月は前月比16.2%減で一旦ブレーキがかかった形となった。
一方、米国発日本向け（最終仕向国ベース）5月分は6万7277TEU（0.9％減）となった。
米国発日本向け母船直航ベースでは5万7074TEU（5.0％減）となっており、母船揚地では東京港が2万1746TEU（3.0％減）で最多となり、以下、神戸港が1万2628TEU（20.4％減）、横浜港が1万468TEU（21.3％増）と続いた。
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