商船三井は10月18日、同社のネットゼロ・エミッション外航船のパイロットプロジェクトとして、MAN Energy Solutions（MAN ES社）および三井Ｅ＆Ｓマシナリー（MES-M社」）と、MAN ES社が現在開発中のアンモニアを主燃料とした船舶用主機関発注に向けて基本協定書を締結したと発表した。
＜「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」実現に向けた５つの戦略＞
アンモニアは、燃焼時に二酸化炭素を排出しない次世代のクリーン燃料として注目されている。同社は、「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」で2050年までにグループ全体でのネットゼロ・エミッション達成を目指す事、また2020年代中にネットゼロ・エミッション外航船の運航を開始する事を掲げている。
今後同社は、この基本協定書の締結を通じ、ネットゼロ・エミッション船の先駆けとなる船舶用大型アンモニア燃料主機関を発注し、船舶における次世代燃料への転換と、脱炭素化社会の実現に貢献していくとしている。
