「医療材料」の調達支援や物品管理の専門的な知見を有する三菱商事系ヘルスケア企業のエム・シー・ヘルスケアは10月8日、三重県内の4病院と医療材料の共同購入で「コスト削減」と「安定供給」を実現したと発表した。
＜エム・シー・ヘルスケアの物流拠点（院外倉庫）の様子＞
これは、エム・シー・ヘルスケアと三重県内の松阪市民病院（328床）、岡波総合病院（335床）、富田浜病院（145床）、花の丘病院（96床）の４病院・１事業者が、「医療材料の集中購買」を行うために「三重県共同購入アライアンス（Mie Group Purchasing Alliance、MGPA）」を立ち上げた2022年5月から開始したもの。
「医療材料」とは一般に病院などの医療機関で使用される医療用品や器具の総称のこと。手術で使うメスや縫合糸、消毒液、注射器、さらには包帯やガーゼといった用品、感染症対策で必要となるマスクや手袋など、医療現場で使用されるあらゆる物品が含まれる。これらは、診療や治療を行うために欠かせないものであり、患者の安全と治療の質を保つために、常に一定の品質と適切な在庫量を確保しなければならない。
「医療材料の欠品」によって診療に支障をきたすことがあってはならず、病院における事務系の専門職、そしてメーカーやディーラーなどに属する「医療材料の専門家」たちは絶えず目に見えない努力を重ねながら、日本の医療制度という世界有数の社会インフラを支えている。
エム・シー・ヘルスケアの住田祥一氏は、「医療材料は病院運営における大きな負担となっている。一般病院の場合、医業収益に対する構成比でみると、材料費（医薬品なども含む）は約2.5割から約３割といった比率が目安。材料費は人件費ほどの大きな割合ではないが、これだけ人的リソースの不足が叫ばれている医療現場において「ヒト」にかかる費用削減にはおのずと限界もある。それに比べて「モノ」にかかるコストであれば、確かなやり方で粘り強く取り組んでいくことで一定の実効性が期待される」と述べている。
そこで代表的な材料費削減の手法として挙げているのが、「医療材料の定数管理」。「定数管理とは使用する物品ごとに保管する数を決め、使用したらその数から不足した分量を補充する管理方法のこと。院内に補完する医療材料を適正な在庫量にすることで、使用期限切れによる廃棄を抑制することができる。
もう１つは「共通品目の拡大」。これは共同購入の根幹をなす部分だが、それぞれ代替可能な「製品A・製品B・製品C」を複数病院で使っている場合があったとすると、これらのものを複数病院で協議することで、例えば、「製品A」だけを使用する（共通品目にする）ことで、集中購買による価格削減や物流コストを圧縮するというやり方だ。
病院では少量・多品種の医療材料を取り扱っているほか、医療材料の供給難、既存製品の廃番や新製品のリリースなどもあり、常に最新情報を把握しながら最適解を見出していくことが重要。また、診療科ごとに大切にしている考え方や取り回しもあり、安易に共通品目にできない部分もある。
ただ、ひとたび医療材料のコスト削減がうまく行けば、そのまま病院の増益に直結するということ。もちろん病院の規模や状況にもよるが、エム・シー・ヘルスケアが医療材料の調達支援に入ることで、平均で５～６％のコスト削減につながっている。年間10億円の医療材料を購入する病院であれば、5000～6000万円規模のインパクトがあり、しかも常に使い続ける「モノ」に関する費用削減ですから、その効果は中長期にわたって続くことが期待される、としている。
共同購入の主な支援内容は、「地域の病院や経営母体を同じくする病院での共同購入の支援」、「サプライセンターにおける共同購入」だ。サプライセンターは、院外倉庫を活用し複数病院の物品を集約することにより購買量（購買力）を結集。スケールメリットを活かした交渉でボリュームディスカウントを引き出す、としている。
