国交省/官民挙げて船舶省エネ技術売り込み

2014年06月06日 

国土交通省は6月2日から6日、ギリシャ・アテネで開催された国際海事展「ポシドニア2014」で、日本の造船・舶用事業者27社が参加し、世界最高水準の船舶省エネ技術を官民挙げて売り込んだ。

4日に国土交通省と日本船舶輸出組合等が開催したセミナーには、ギリシャ船主を中心に総勢250名を超える参加があり、二重反転プロペラ、省エネ・低環境負荷エンジン、低摩擦塗料、航海支援システム等の技術に加え、公的金融スキームも紹介し、日本船舶・製品の優位性をアピールした。

講演後の質疑では省エネ技術の費用対効果等に関して、活発な議論が行われ、セミナー終了後には講演した企業の展示ブースに大勢の海外船主等が訪れたという。

展示企業は、今治造船、JMU、川崎重工、三菱重工、三井造船、名村造船、大島造船、サノヤス造船、佐世保重工、新来島どつく、住友重機(以上造船事業者)、東化工、ダイハツ、富士貿易、三菱重工舶用機械エンジン、エコマリン技術研究組合、横河電子機器、日立造船、日本ペイントマリン、眞鍋造機、三浦工業、大晃機械工業、ヤンマー、ナブテスコ、浪速ポンプ、東部重工業、シンコー(以上、舶用工業事業者)。

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