三井造船と三造テクノサービスは7月30日、日本海事協会と、船舶に搭載される電子制御機関の早期異常検知による予防保全の実現を支援するため、三井造船製MAN B&W機関を対象とした「機関状態監視システムの開発」に関する共同研究を実施すると発表した。
電子制御機関のセンサデータを自動で分析することにより、機器の性能診断や故障の未然防止を図るとともに、機器の状態に基づいたメンテナンス間隔の延伸を行い、船舶の安全な運航とライフサイクルコスト低減の両立を目指す。
三井造船では2004年から、インターネットを利用した船舶用ディーゼルエンジンの保全サポートシステム「e-GICS」（electronic Global Internet Customer Support）を開発、性能診断、主要部品のメンテナンス診断などを行ってきており、登録船数は累計3000隻を達成している（2014年6月末実績）。
共同研究では、e-GICSで培った技術に、異常事象の発生状況や機器の性能の変化を解析する新たなデータ分析手法を用いて、より付加価値の高いシステム（サービス名:e-GICSX）を開発し、実用的なモニタリングシステムとして提供する。
2006年から船舶運航支援システム「Fleet Monitor」ほかを提供しており、e-GICSXと組み合わせて総合的な船舶保守管理システムの提供を目指し、開発は2016年3月までを予定している。
日本海事協会は子会社であるClassNKコンサルティングサービスがこの共同研究の成果を利用し、より高度で信頼性の高い機関状態監視システム（サービス名：CMAXS）のサービスの一環としてe-GICSXを船舶に提供していく。
