日本郵船が4月30日に発表した2015年3月期決算は、売上高2兆4018億2000万円（7.4％増）、営業利益661億9200万円（47.1％増）、経常利益840億1000万円（43.8％増）、当期利益475億9100万円（44.0％増）と増収増益となった。
総じて荷動きは増加したものの、船腹の供給圧力はコンテナ船及びドライバルカーを中心に依然根強く厳しい事業環境が継続したが、その一方で、期中に進行した円安と燃料油価格の下落が追い風となった。
グループでは、多数確保している長期契約などの運賃安定型事業で着実に利益を積み上げると同時に、運賃非安定型事業においても引き続き配船合理化や船隊整備等による船費及び運航費削減等、業務の効率化やコスト削減の努力を継続し、グループ全体の業績は前連結会計年度を大きく上回ることができた。
来期は、売上高2兆4200億円（0.8％増）、営業利益880億円（32.9％増）、経常利益900億円（7.1％増）、当期利益550億円（15.6％増）を見込んでいる。
