日本郵船とグループの日本油化工業は10月17日、船上で燃料油の硫黄分を測定できる簡易硫黄分析計「SLFA-60」を開発したと発表した。
＜船上簡易硫黄分析計 SLFA-60＞
分析計メーカーの堀場製作所に依頼し、機関士からの要望を踏まえ、陸上分析機関で使用されている機器を改良。陸上分析機関と同様の高い精度を保ちつつ、小型化することで持ち運びを容易にした。
価格は1台あたり150万円で、日本油化工業が窓口となり販売。日本郵船が10台程度を自社の運航船に導入するなど、初年度の販売目標として15台程度を見込んでおり、将来的には年間50台を目指す。
＜オレンジ色の海域がECA（大気汚染物質排出規制海域）＞
欧州や北米などの周辺海域では大気汚染防止を目的としたECA（大気汚染物質排出規制海域）が設定されており、同海域を航行する船舶にはMGO（Marine Gas Oil）など硫黄分0.1％未満の燃料の使用が義務付けられている。
ECAへ入る際には、燃料を一般海域で使用しているHFO（Heavy Fuel Oil）からMGOへ切り替えているが、現状では船上で硫黄分を測定する手段が無いため、機関士が算出した理論値をもとに切り替えのタイミングを計っていた。
＜SLFA-60を用いたデモ測定＞
SLFA-60では、C重油から軽油までさまざまな燃料の硫黄分を、簡単かつ短時間で測定可能。導入によって船上での実計測が可能になり、法令遵守を徹底できる。
また、燃料切り替えのタイミングを正確に把握できるようになるため、ECA外での高価なMGOの利用を最低限に抑制でき、燃料コストの削減にもつながる。
＜日本郵船・海務グループ機関チームの岩本課長代理＞
船舶へ乗船する際には機関長を務める日本郵船・海務グループ機関チームの岩本 真一課長代理は、「従来から法令遵守の観点に基づいて燃料の切り替えを行ってきた。今後はSLFA-60の導入で切り替えのタイミングがより正確になり、燃料コストの削減はもとより現場で作業する機関士の安心感も高まる」と話した。
今後、日本郵船ではSLFA-60を活用し、SOx（硫黄酸化物）規制遵守を強化するとともに、さまざまな船型の計測データを蓄積・分析し、燃料切り替えタイミングの最適化と切り替えにかかる燃料消費量の削減を目指す。
