日本郵船/機関プラント集中監視でセンターをマニラに設置

2020年08月21日 

日本郵船は8月21日、SIMS搭載運航船約200隻の機関プラントの状態を24時間集中監視する、Remote Diagnostic CenterをマニラのNYK FIL Maritime E-Training,Inc.内に開設したと発表した。

<監視センター内部概要>
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<監視センター内部の様子>
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日本郵船グループはSIMSデータを利用した運航モニタリングシステムであるLiVE for Shipmanagerの活用により、搭載船の機関プラントの運転状況を陸上でモニタリングしている。モニタリング機能の更なる強化、効率化を目指すため、同社海技者の経験・知見とデータサイエンスを融合した機関プラントの異常検知システム及びDQMSの研究開発を進めてきた。

このほど、実用化の目途が立ち、今後このセンターにおいてSIMS搭載船を効率的に集中監視することで、燃料消費削減、重大機関事故削減による徹底した効率・安全運航を目指す。

今後、デジタル活用を更に推進し、効率運転によりCO2削減をするのみならず、重大機関事故撲滅によって、安定かつ高品質な物流を維持・提供し、同社グループと顧客によるESG経営への貢献を目指す。またオペレーターや船舶管理会社と解析情報を共有する事によって顧客ニーズを解決できるサービスの提供、更に将来は自律運航船の機関制御の為のコントロールセンターへの発展を目指すとしている。

なお、SIMSとは、「SIMS(Ship Information Management System)」 運航状態や燃費、機器の状態など毎時間の詳細な本船データを船陸間でタイムリーに共有するための、同社グループが開発したシステム。

NYK FIL Maritime E-Training,Inc.は、日本郵船が出資するフィリピン人船員配乗会社NYK-FIL Shipmanagement,Inc.の100%子会社。2000年にフィリピンで設立され、同社グループ運航船に配乗される船員に対する訓練を実施している。

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