大日本印刷（以下、DNP）、双日、ダイヘンの3社は3月14日、ワイヤレス充電機能を搭載した商用電気自動車（EV）の実用化に向けて業務提携し、共同で取り組むと発表した。このほどワイヤレス充電機能を搭載した商用EVでは国内初となる登録の認可を軽自動車検査協会より取得し、公道での実証を開始した。
＜EVへのワイヤレス充電のイメージ（左）、システム概要図＞
近年、世界的に地球温暖化防止に向けた温室効果ガス排出ゼロの動きが活発になる中、既存のガソリン車からEVへのシフトを加速する技術として、非接触でEVに充電するワイヤレス充電技術が注目を集めている。
EV関連事業並びに周辺設備を含めた「グリーンEVインフラ事業」（再生可能エネルギー由来の電力による充電を前提としたEVインフラ整備事業）に取り組んでいる双日は、「ワイヤレス充電システム」の開発を推進してきたダイヘンと、充電時の漏洩磁界を低減させた薄型・軽量な「ワイヤレス充電用シート型コイル」を開発するDNPとともに、同コイルを使用した車両側受電コイルおよび地上側送電コイル設備の開発に取り組み、システム化に成功した。
このシステムを用いたワイヤレス充電の実証実験を行うべく、双日が提供する商用EVで、3社合同で試作車両の開発を行い、昨年11月にワイヤレス充電機能を搭載した実証実験用の商用EVが完成。3社は完成した商用EVの安全性を確認した後、今年2月にワイヤレス充電機能を搭載した商用EVでは国内初となる改造車登録の認可を軽自動車検査協会より取得し、公道での走行を開始した。
＜参考動画＞
ワイヤレス充電は、充電器と車体をケーブルで接続する必要がないため、充電作業の負荷軽減と利便性の向上が期待されている。また、脱炭素社会実現に取り組む企業でのEV運用が増加する中、ワイヤレス充電の実現によって、充電ケーブルに起因するトラブルやメンテナンス費用、充電スペースの削減等も見込まれる。自動駐車技術との親和性も高く、ドライバーを充電作業から解放する完全自動充電が可能となる。
DNP・双日・ダイヘンの3社は同提携を通じて、ワイヤレス充電機能を搭載したEVの車種拡大と実用化を促進し、脱炭素社会の実現に貢献していくとしている。
