住友商事は4月13日、水素を活用してディーゼルエンジンの燃費改善・CO2排出量削減を目指す取り組みを開始したと発表した。
住友商事が業務委託・販売代理店を務めるシリコンバレーのスタートアップ企業Hydrogen On Demand Technologiesが開発した、水素を活用して燃焼効率を上げる装置「D-HAT」をディーゼルエンジンで動く港湾荷役機器に取り付け、CO2排出量削減と燃費改善を目指す。
3月28日に、名古屋港飛島ふ頭の港湾荷役機器にD-HATを据え付けており、同機器での本格実証を進めるとともに、今後は無人搬送車への導入も視野に入れていく。
また、名古屋港での実証実験に加えて、日本全国の港湾でもカーボンニュートラルポートの実現に向けてD-HATの導入を進め、地域課題の解決に貢献していく。
さらに、北米の貨物輸送を担う地場企業にも米州住友商事が掛け合い、同地域でD-HAT導入の実証実験を開始している。
D-HATは、水を電気分解することで生成した水素をディーゼルエンジンに送り込み、水素によって燃焼効率を向上させる。従来のエンジンの性能は維持しつつ燃費を向上させることで、軽油使用量とCO2を含む排気ガスの量をそれぞれ10~15%削減。水素ステーションや外部からの水素注入を必要とせず、ディーゼルエンジンに後付けが可能な点が特長。
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