日本郵船は9月18日、シンガポールを拠点に海事産業の脱炭素化を推進する非営利団体「Global Centre for Maritime Decarbonisation（GCMD）」と共同で実施した、バイオ燃料「B24」の長期使用と保存の実証プロジェクトが完了したと発表した。
自動車専用船でバイオ燃料を6か月間継続使用し、エンジン性能や燃料供給システムへの影響を精査した結果、技術的な問題は認められず、船上保管後の燃料もISO規格の品質を保っていたことから、バイオ燃料の安全かつ持続的な利用可能性が確認されたとしている。
機器の摩耗や腐食の兆候も見られず、潤滑油やフィルター類も通常通りの性能を維持していたほか、保管後の燃料品質はISO8217規格内に収まっており、微生物汚染の発生もなかった。
これらの成果は、バイオ燃料が既存の船舶インフラを活用できる「ドロップイン燃料」として、安全かつ即時に導入可能であることを示しており、今後の使用拡大に向けた技術的な裏付けとなる。
また、バイオ燃料は温室効果ガス排出削減に寄与する有力な選択肢であり、海事業界全体の脱炭素化を加速させる鍵となる。
プロジェクトの検証結果は、バイオ燃料を未導入の事業者にも利用可能な技術情報としてGCMDのWEBサイトで公開する。
