北海道旅客鉄道、東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、四国旅客鉄道、九州旅客鉄道、日本貨物鉄道のJR7社は3月27日、在来線の鉄道電気設備の材料・部品を共通化し、メーカーとの協働によりサプライチェーンを強靭化すると発表した。
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JR7社がそれぞれ使用している材料・部品について、仕様を共通化し、メーカーの設計・製造・在庫管理を効率化する。既に2024年11月から、電車線用ポリマーがいし、インピーダンスボンドなどいくつか共通仕様を策定しているが、今後さらに対象設備を拡大し、本格的に共通化していく。
＜既に共通仕様としている材料・部品の例＞
共通化によって、材料・部品の供給の安定化が望め、災害発生時などにはJR7社の間で融通できるようになることも期待される。
これまでJR7社では、1987年の国鉄分割民営化以降、それぞれが鉄道電気設備の開発、仕様策定・管理、設備保守を行っている。
地域に密着し、線区の特性に応じた設備を構築することには成果があった半面、汎用品と比べて生産数量も限られる材料・部品については近年、電子部品の供給不足や製造業における人手不足が進むなど、環境が変化している。
同一機能でもJR各社で仕様がわずかに異なる材料・部品もあり、サプライチェーンの強靭化が課題となっていた。この取り組みを通じ、JR7社・メーカーを含め業界全体がサステナブルに発展していくことを目指すという。
