日本郵船は10月16日、船舶搭載エンジンの燃焼室内部を自動撮影する装置「きらりNINJA」で得た画像データを活用した燃焼室内診断ソフトウェアを独自開発するとともに、きらりNINJAを小型化した「きらりNINJA-DS」を開発したと発表した。
＜きらりNINJA-DS＞
日本郵船では、運航状態や燃費、機器の状態などのデータを船陸間で共有する「SIMS（Ship Information Management System）」と、電子タブレットを使用してさまざまなデータの収集・管理を行う「電子チェックリスト」といった独自開発の装置によるデータ収集に加え、きらりNINJAで撮影した画像をもとに、エンジン燃焼室内の状態を診断している。
＜燃焼室内診断の独自ソフトウェアの画面＞
新たに開発したソフトウェアでは、撮影した画像を時系列で比較し、燃焼室内部の状態変化を視覚的に確認できるようにしたほか、画像を繋いで1枚の展開図にすることで、一目で全体の状態を把握可能にした。
また、きらりNINJAで撮影した画像とSIMS・電子チェックリストで収集した運航データを組み合わせることで、より診断を高度化。画像とデータを並べて表示し、状態変化の要因や運航データとの相関関係を推定可能とするなど、事故の予兆や不具合原因をより早期に特定できるようにした。
＜（左）小型化したきらりNINJA-DS、（右）従来のきらりNINJA＞
＜側面から見た（左）きらりNINJA-DSと（右）きらりNINJA＞
加えて、シリンダー内部を360度撮影可能な設置型カメラのきらりNINJAについては、ユーザーやエンジニアなどの意見を取り入れながら、製造・販売元のダイトロンとの共同開発によって小型化を実現。本体の厚さを10㎜程度薄型化したことで、従来では困難だった小型エンジンの撮影にも対応可能としたほか、低電力化やデータ送信方式などの改良によって利便性の向上を図った。
＜日本郵船・海務グループ ビッグデータ活用チームの山田チーム長＞
日本郵船・海務グループ ビッグデータ活用チームの山田 省吾チーム長は、「新たなソフトウェアと小型化したきらりNINJAの開発は、3月にスタートした中期経営計画で取り組んでいる独自技術の研究開発の一環で、順次、自社船舶での利用を進めていく。両システム・装置の利用で、1年～2年のスパンで行うオーバーホールによる大掛かりな検査のほかにも定期的にエンジン内部の状況を把握できるようになり、運航面での安全性向上やメンテナンスコストの削減につながる」と語った。
