日本郵船は3月27日、グループ船員向けのガス燃料船訓練プログラムが、日本の船社として初めて日本海事協会から国際ガス燃料船安全コード（IGFコード）認証を受けたと発表した。
＜日本海事協会の冨士原康一会長（左）、日本郵船の小山智之常務経営委員（右）＞
＜訓練風景＞
訓練プログラムは、2000年にフィリピンで設立し、グループ運航船に配乗される船員に対する訓練を実施しているNYK-FIL Maritime E-Trainingが行っているもの。
訓練期間はBasicコース（2日間）とAdvanceコース（3日間）の2通りで、STCW条約（船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約）で定められる訓練要件を満たしている。
特徴として、ガス火災や、液化ガスの特徴、低温による影響、ガスの検知方法など体験型の実演を多く用い、液化ガスのハンドリング経験のない船員にも理解しやすい内容となっているほか、Advanceコースでは、STCW条約で上級資格者に求められる条件のうち、2回のバンカリング経験をシミュレーター訓練で代替えできるようになっている。
世界的に建造が加速しているLNG（液化天然ガス）燃料船など、IGFコードが適用される船舶の船員には、自国籍か船籍国の海事機関の認証を受けた訓練の受講と、危険物等取扱責任者（低引火点燃料）資格の取得が義務付けられている。
しかし、欧州に比べるとアジア地域では研修制度がまだ整っておらず、船員の多くを占めるフィリピン人やインド人が配乗できない状況にあった。
日本郵船は現中期経営計画「Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green」に基づき、環境負荷の低いLNG燃料船などへの積極的な転換を目指しており、それに対応できる人材を確保して配乗を容易にするため、今回の認証取得によってIGFコードに対応した訓練の内製化を図った。
