ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーションは6月18日、物流業界でのモバイルデバイス活用の展望を探る「未来の物流現場オペレーションに関するグローバル調査」を実施し、その結果を発表した。
調査は、日本や米国、中国、英国など世界20か国で、フィールドサービスや車両管理、商品宅配などの分野でモバイルデバイス導入の決定権を持つ企業幹部2075人を対象に実施した。
その結果、「モバイルテクノロジーへの投資が最優先事項」との回答は36％で、「顧客ニーズの急速な変化を背景に優先度が高まりつつある」との回答は58％を占めた。
現場でモバイルデバイスを活用している企業のうち、「法人業務向け端末が大半を占めている企業」は現時点で20％に過ぎず、この割合は2023年に50％まで増加する見通し。多くの企業はハンドヘルド式モバイルコンピュータ、モバイルプリンタ、堅牢なタブレット端末への投資に積極的で、これらの使用率は2023年までにそれぞれ45～54％の増加が見込まれている。
「設備投資を行う際には日常的、あるいは必ずビジネスデバイスの総所有コスト（TCO）に関する分析を実施する」との回答は80％に達し、一般消費者向けスマートフォンのTCOが堅牢な法人業務向けデバイスよりも優れているとの回答は僅か32％だった。
破壊的技術（ディスラプティブテクノロジー）の活用を目的とした現場オペレーションに対する投資については、「より高速なモバイルネットワークが主流になる」との回答が70％を占めた。
産業に大きな変革をもたらすのは「ロボット」と「ドローン」で、これらを最大の「破壊的イノベーション」であると捉えているとの回答は30％以上に上った。
また、破壊的変化もたらす要因としては、拡張・仮想現実（29％）、センサー（28％）、RFID・インテリジェントラベル（28％）、トラック積載の自動化（28％）などの回答が多く、これらスマートテクノロジーの活用も業界を変革する上で重要な役割を果たすと見られる。
■調査概要
調査対象：フィールドサービス、車両管理、フィールドセールス、ダイレクト・ストア・デリバリー（DSD）、商品宅配の5分野でモバイルデバイス導入などに関する決定権を持つ企業幹部2075人
調査方法：オンラインでのアンケート調査
調査地域：米国、カナダ、ブラジル、メキシコ、コロンビア、チリ、アルゼンチン、フランス、ドイツ、英国、イタリア、スウェーデン、オランダ、サウジアラビア、南アフリカ、中国、インド、日本、オーストラリア、ニュージーランドの20か国
