デカルト・データマインは3月23日、米国税関・B／Lデータを基にした日本発米国向けコンテナ貨物量（20フィートコンテナー換算）の2月分と、米国発日本向けコンテナ貨物量の1月分の統計データを発表した。
＜日本発米国向けコンテナ貨物量（荷受地ベース）推移＞
それによると、2月の日本発米国向け（往航）は荷受地ベースで4万7671TEU（前年同月比5.3％増）となった。
上位品目の取扱量は、機械類が1万1575TEU（9.1%増）、自動車部品関連が9802TEU（4.7%増）、タイヤなどゴム製品が5444TEU（3.3％減）となっている。
第3国へのトランシップ貨物は1万5763TEU（7.9%減）となり、12か月振りに2万TEUを下回った。経由国別では、1位が韓国で4.3%減、2位が台湾で30.6%増、3位が中国で0.6%減となり、3か国のうち台湾のみが3割超えの高い伸び率となった。なお、貨物全体に占める海外トランシップ率は8月から7か月振りに4割を割込んだ。
また、アジア域内からの差込貨物を含む日本発母船積みベースは3万2073TEU（13.1％増）となった。
荷受地ベースに対して母船直航ベース（1月は前年同月比35.1%減）の伸びが大きかった理由について、デカルト・データマインは「1月出航分はオーシャンネットワークエキスプレス（ONE）の加盟するザ・アライアンスが、米国西岸向け寄港を一週スキップしたため、従来母船直航船に搭載されていた貨物がトランシップに流れていた。2月出航分はウイークリーの寄港に戻ったため、その反動として一部のコンテナが母船直航ループ船に搭載され、結果としてトランシップ量が減少したものと考えられる」と分析している。
＜米国発日本向けコンテナ貨物量（最終仕向国ベース）推移＞
一方、1月の米国発日本向け（復航）は最終仕向国ベースが4万9513TEU（6.0％増）となった。最終仕向地ベースに占める海外TS比率は21.5％。
品目順位は、1位の牧草が7758TEU（27.2％減）、2位の肉類が4936TEU（10.6％増）、3位の紙パルプが4933TEU（44.1%増）と続いた。
＜米国発母船揚地国ベース分・港別TEU＞
母船揚地国ベースの貨物量は3万9324TEU（7.9％増）。母船揚地ごとの取扱量は、多い順に東京港、横浜港、神戸港、名古屋港、大阪港、清水港、博多港と続いた。横浜港向けは6か月連続でほぼ5割以上の伸長となっており、1月は7割超えとなっている。
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