商船三井、商船三井テクノトレード、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所、東京海洋大学は、「先進的な航行支援システムに関する共同研究」を開始する契約を締結したと発表した。
共同研究では、東京海洋大学・今津隼馬名誉教授の指導のもと、船舶の安全航行や将来的な自律航行に必要不可欠かつ先進的な航行支援システムの基礎研究を進める。
具体的には、自動衝突予防援助機能（ARPA：Automatic Radar Plotting Aids）などの応用技術に繋がる、船舶の衝突回避アルゴリズムの一つである「相手船による航行妨害ゾーン（OZT：Obstacle Zone by Target）」の考えを導入した航行支援システムの開発を目指す。
OZTは、自船が針路を変更した場合に、周囲を航行する船（相手船）と衝突する可能性のある領域。
このOZTを、自船のブリッジから実際に見える風景を撮影した画像と座標を合わせて表示することで、どの方位に衝突の危険があり、その危険はどの船舶が対象であるかを照合できる。
