デカルト・データマインは10月20日、9月分の日本発米国向け（往航）と、8月分の米国発日本向け（復航）の海上コンテナ輸送量（TEU）実績データを発表した。
それによると、9月分の日本発米国向け（往航）のアジア域内へのトランシップ分を含む日本受け荷受地ベースは4万5763TEU（前年同月比22.8％増）で、世界規模でサプライチェーンが崩壊しかかっている中、7か月連続の増加となった。
第3国へのトランシップ貨物は1万5752TEU（22.8%増）と高い伸び率となっている。貨物全体に占める海外トランシップ率は、データマインが調査を開始した2004年以来で単月過去最高の34.4%となっており、5か月連続で30％を超えた。
一方、アジア域内からの差込貨物を含む、日本発母船積みベースで3万302TEU（10.4％減）と、荷受地ベースとは反対の傾向となった。
主な製品の輸送量では、自動車関連が8739TEU（26.5％増）、機械類が9789TEU（前年比18.6％増）となった。両品目は、ともに7・8月と1万TEUを超えていたが、9月については半導体不足や米国内の生産計画の見直しなどの影響から輸送量が伸び悩む形となった。
また、8月分の米国発日本向け（復航）の最終仕向国ベースは、5万4192TEU（6.8％増）となった。
日本の貨物量は、アジア域内で中国に次ぐ第2位と好調に推移。米国発日本向け母船直航ベースでは4万1745TEU（6.2％減）となった。
品目順位は1位が牧草で8322TEU（18.5％減）、2位が肉類で6515TEU（22.4％増）となっている。
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