デカルト・データマインは3月23日、日本発米国向け（東航）の2月分と、米国発日本向け（西航）1月分の海上コンテナ輸送量（TEU）実績データを発表した。
それによると、アジア域内へのトランシップ分を含む日本受け荷受地ベースは4万5327TEU（前年同月比42.3%増）となった。前年同月を大きく上回っているものの、今年は中国の旧正月（春節）の開始が10日程早まっている影響も考えられる。2020年2月との比較では8.7%減となっており、コロナ禍以前の数量には達していない。
品目別では、自動車部品関連が9369TEU（54.2%増）、機械類が1万596TEU（42.3%増）と4割以上の増加となった。
海外TSの総量は前年比72.2%増となり、国別では韓国、中国、台湾、シンガポールの順となった。台湾TSの伸びは4倍増と大きく伸長している。
韓国TS貨物の日本港湾別内訳では、1位は東京港（315.1%増）、2位は名古屋港（157.4%増）、3位は神戸港（31.7%増）、4位は大阪港（68.6%増）、5位は博多港（21.6%増）、6位は横浜港（16.9%増）となった。
アジア域内からの差込貨物を含む日本発母船直航ベースは2万8294TEU（26.1％増）。母船直航分の港別内訳では、東京港（3.4%減）、名古屋港（63.6%増）、神戸港（60.9％増）、横浜港（74.8%増）、清水港（8.3％減）、大阪港（17.2％増）の順となっている。
米国発日本向け（最終仕向国ベース）1月分は4万6654TEU（17.5%減）となった。東航と同様に春節の影響があり対前年の比較が難しいものの、コロナ禍以前の2020年との比較では20.9%減となっており、西航でもコロナ禍以前の数量には戻っていない。
品目順位は、1位が牧草で1万600TEU（18.3％減）、2位が肉類で4456TEU（14.2％減）と推移している。
日本向け母船直航ベースでは3万6377TEU（28.5％減）で、港湾別の取引量は1位が東京港（30.8%減）、2位が神戸港（29.1％減）、3位が横浜港（35.2％減）、4位が名古屋港（17.4%減）と続いた。
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