手軽に受診できる画像診断サービスを提供するスマートスキャンは3月3日、愛知県の東海西部運輸が社員の健康維持のために、「スマート脳ドック」を導入し、2022年10月から約50名が受診したと発表した。
「スマート脳ドック」は、脳動脈瘤や脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期発見できる頭部MRIおよび頭部・頸部MRAの検査。WEBでの予約と問診票の事前登録、受診結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、クリニック滞在時間は約30分。撮像されたデータは、放射線科診断専門医と脳神経外科専門医によるダブルチェックを行い、万が一異常が確認された場合も、結果に応じ専門の医療機関を紹介している。発表によると、サービス開始からこれまでに累計11万件の検査を実施している（2018年1月～2023年2月実績）という。
＜東海西部運輸が導入（イメージ））＞
東海西部運輸は、これまで「健康起因事故を撲滅したいという想いで、対応策を探っていた」が、脳ドックは検査費用が高く、自社のみの費用負担で導入することに課題を感じていたという。きっかけとなったのは2022年、高速道路で50歳代のドライバーが、脳出血が要因となる体調不良で自損事故をおこしたこと。脳ドックの導入に向けた動きが加速し、愛知県トラック協会の助成制度を活用しながら同年10月から「スマート脳ドック」を導入した。約3か月で各支店もあわせて50名近くが受診し、うち数人は精密検査が必要と診断され、現在、適切な治療を受けているという。
同社は今後、全社員に対象を広げ、受診を進めていく予定で、「業界全体では、ドライバーの高齢化が徐々に進んでいる。物流業界の労働環境はあまりいいイメージを持たれていないので、こうした健康管理に対する取り組みについてしっかり伝えていくことで、将来の担い手も出てきてくれることを願っている」とコメントしている。
