デカルト・データマインは9月25日、米国税関・B／Lデータを基にした日本発米国向けコンテナ貨物量（20フィートコンテナー換算）の8月分と、米国発日本向けコンテナ貨物量の7月分の統計データを発表した。
＜日本発米国向けコンテナ貨物量（荷受地ベース）推移＞
それによると、8月の日本発米国向けコンテナ貨物量は、荷受地ベースで4万8372TEU（前年同月比7.2％減）となった。貨物量が前年同月を下回ったのは3月から6か月連続。
品目別では、機械類が1万2009TEU（5.9%減）、自動車部品関連1万446TEU（7.0%増）、タイヤなどゴム製品が6063TEU（9.9％減）と続いた。自動車関連が1万TEUを超えたのは、3月以来ぶり。
海外TS率は、荷受ベースの全体量が減少する中、33.3%と前々月（34.1%）並みに落ち着いた。トランシップの内訳では韓国が33.1%減となっており、東岸向けの貨物が韓国トランシップから直航に代わった影響が出ている。
日本発韓国経由のTS貨物の港湾別内訳では、多い順に神戸港、博多港、名古屋港、東京港、横浜港、大阪港、清水港と続いた。横浜港に寄港を開始した東岸向け航路によって、横浜や東京受貨物が直航便に流れたため、関西以西の神戸港・博多港が上位を占めている。
アジア域内からの差込貨物（301TEU）を含む、日本発母船直航ベースの8月の米国向けコンテナ貨物量は、3万2648TEU（11.6％増）となった。横浜港の数量は、新航路が開設されたことで前年比4倍と躍進している。
＜米国発日本向けコンテナ貨物量（最終仕向国ベース）推移＞
一方、7月の米国発日本向けコンテナ貨物量は、最終仕向国ベースで4万5730TEU（14.8％減）となった。海外TS比率は22.1％で、1月以来に20％台へ上昇した。
品目別で上位の取扱量は、牧草が7704TEU（21.1％減）、肉類が4777TEU（7.5％減）となった。牧草は今年になって減少が際立っている。
母船揚地国ベースの米国発日本向けコンテナ貨物量は3万5620TEU（19.2%減）で、最終仕向地ベースと同様に5月以降3か月連続の減少となった。減少率は、主に牧草類の減少に起因し、6月までの1桁台から2割近くになっている。
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Descartes Datamyne 清水 邦彦
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