商船三井が4月30日に発表した2024年3月期決算によると、売上高1兆6279億1200万円（前年同期比1.0％増）、営業利益1031億3200万円（5.1％減）、経常利益2589億8600万円（68.1％減）、親会社に帰属する当期純利益2616億5100万円（67.1％減）となった。
ドライバルク事業の売上高は3955億円（7.9％減）、営業利益は372億円（35.4％減）だった。効率運航によるコスト削減等による効果があったものの、好市況だった前年には及ばなかった。
エネルギー・海洋事業の売上高は4378億円（12.6％増）、営業利益は669億円（69.0％増）だった。タンカーは、好調な市況環境に加え、安定的な長期契約の履行やコスト削減により増益を達成。オフショア船は、既存の長期貸船契約による利益に加え、新規貸船契約の開始と貨物輸送船の稼働も寄与して増益。LNG船は、既存の長期貸船契約や新規契約の獲得によって前期並みの利益を確保した。
製品輸送事業の売上高は6187億円（1.2％減）、営業利益は1255億円（82.2％減）となった。このうち、コンテナ船事業の売上高は563億円（6.2％増）、営業利益は515億円（91.7％減）だった。
コンテナ船は、ONEで新造船の大量竣工による供給増や欧州などでの消費回復の遅れから、運賃市況が低位で推移し、大幅な減益。自動車船は、コロナ禍を経て自動車のサプライチェーンが正常化したことで、完成車輸送需要が堅調に推移。港湾混雑や一部海域の避航の影響があったが、増益を確保した。
ウェルビーイングライフ事業の売上高は1046億円（5.2％増）、営業利益は90億円（34.6％増）だった。フェリー・RORO船では、商船三井さんふらわあの貨物輸送が減少したが、新型コロナの五類移行や新造LNG燃料フェリーの就航で旅客輸送は大幅に増加した。
次期は、売上高1兆8000億円（10.6％増）、営業利益1520億円（47.4％増）、経常利益2300億円（11.2％減）、親会社に帰属する当期純利益2150億円（17.8％減）を見込んでいる。
