商船三井/カーボンリサイクルメタンがゼロエミッション燃料に

2021年07月19日 

商船三井は7月19日、「CCR研究会 船舶カーボンリサイクルWG」が、メタネーション技術によって製造されたカーボンリサイクルメタンが、船舶のゼロエミッション燃料となりうることを確認したと発表した。

このWGで行った計算手順と評価の詳細を記した技術論文が日本マリンエンジニアリング学会誌の最新号に掲載された。

WGは、メタネーション技術を船舶のゼロエミッション燃料に活用する構想の実現可能性を探ることを目的として、CCR研究会に設置され、2020年7月に9社による活動を開始した。このWGの活動においては、カーボンリサイクルメタンがゼロエミッション燃料となりうることが大前提であることから、第一の課題として、その可能性評価に取り組んだ。

国際海事機関(IMO)では、カーボンリサイクルメタンの船上での燃料燃焼(Tank to Propeller)による排出量算定ルールが未整備である一方、燃料供給プロセス(Well to Tank)におけるCO2排出への配慮の重要性が指摘されている。WGでは、カーボンリサイクルメタン燃料の供給に関わるサプライチェーンとして、1.CO2分離・回収、2.CO2輸送、3.メタネーション燃料合成、4.メタネーション燃料液化の4プロセスを想定し、評価を行った。その結果、メタネーションによるカーボンリサイクルメタン燃料の単位熱量当たりCO2排出量は、約27-gCO2/MJとなった。(Well to Propellerに相当)。

この数値は、一般にゼロエミッション燃料として認識されている他の代替燃料候補と比較して遜色ない水準であり、カーボンリサイクルメタンがゼロエミッション燃料になりうることが確認された。また、分離回収技術の効率改善や再生可能エネルギー由来の電力利用などで、約20-gCO2/MJまで削減することが見込まれる。なお、今回実施した可能性評価に関わる計算手順と評価の詳細を記した技術論文が「日本マリンエンジニアリング学会誌56巻4号」に掲載された。

WGは今後、カーボンリサイクルメタンの船舶燃料としての実現可能性をさらに検証するため、大型輸送船によるCO2の輸送、再生可能エネルギー由来水素の供給、メタンスリップ(燃焼せずに排気されるメタン)の防止、液化したメタネーション燃料の供給インフラ、および経済性といった課題への取り組みを進めていくとしている。

<「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」>
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商船三井は「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」において「2050年までにグループ全体でのネットゼロエミッション達成」を中長期目標として掲げ、その実現に向けて5つの戦略で臨む。WGでカーボンリサイクルメタンが船舶のゼロエミッション燃料になりうることを確認した事は、戦略の「クリーン代替燃料の導入」および「グループ総力を挙げた低・脱炭素事業拡大」の更なる推進に貢献し、引続き各業界のリーダーと共にGHG(温室効果ガス)排出削減に取り組む。

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